連休明け7日の東京株式市場は、外国為替相場の円高傾向やウクライナ情勢への懸念から全面安となり、日経平均株価(225種)が大幅続落した。終値は前週末比424円06銭安の1万4033円45銭と、約3週間ぶりの安値水準まで下げた。
東証株価指数(TOPIX)は30・47ポイント安の1152・01。出来高は約21億700万株だった。
6日の米国株の下落を引き継ぎ、朝方から売り注文が先行した。円相場がドルに対して上昇、輸出関連株を中心に売られた。
ウクライナ東部の混乱が長期化するとの見方や、中国の経済指標の低調さも投資家心理を冷やした。
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