日本パラリンピック委員会(JPC)が2020年東京パラリンピックに向けたトップ選手の強化で、五輪競技と同様の「専任コーチ制度」を本年度から導入することが3日、分かった。JPCによると、すでに陸上や水泳などの競技団体から制度利用の要望が届いており、審査を経て10人程度を認定し、早ければ5月から稼働させる。
日本オリンピック委員会(JOC)が認定する専任コーチには最大で年間924万円の報酬が支給され、コーチらが五輪を目指すトップ選手の指導に専念できる環境をつくり出している。JPCの新制度もほぼ同様の水準となる予定。
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