東日本大震災で被災した岩手、宮城、福島3県の沿岸部で被災者を診察している医師70人のうち、約4割(27人)が「心的外傷後ストレス障害(PTSD)などの精神疾患が増加傾向にある」とみていることが共同通信のアンケートで7日、分かった。
被災者に精神疾患が多くみられることは専門家が指摘してきたが、直接診察に当たっている医師により裏付けられた形。理由については、被災による「外出機会の減少」や「精神面の負担増」を挙げた医師が多く、震災から3年近くを経ても生活環境の改善が進まない実態が明らかになった。
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