日本産科婦人科学会は22日、体外受精した受精卵を子宮に戻す前に検査する受精卵診断で、全ての染色体の検査が可能な新しい手法を導入するかどうかを検討する小委員会をつくり、議論を始めると発表した。
受精卵に含まれる染色体の数などの異常を調べ、異常がない受精卵を子宮に戻すと、流産率が下がるとの指摘がある一方、科学的な証拠はないとの報告もある。生殖医療や倫理の専門家でつくる小委員会はデータを集めてこの手法が流産回避などに有効かどうかを議論し、1年程度で結論を出す予定だ。
学会倫理委員長の苛原稔・徳島大教授は「議論の結果、導入しないという選択肢もある」と話した。
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