14日午前の東京株式市場はウクライナ情勢をめぐる緊張の高まりや円相場の上昇を嫌気した売り注文が広がり、全面安となった。日経平均株価(225種)は大幅続落した。下げ幅が一時400円を超えて1万4500円を割り、取引時間中として約1カ月ぶりの安値水準まで下げた。
外国為替市場で円相場は1ドル=101円台後半に上昇した。
午前終値は前日終値比404円12銭安の1万4411円86銭。東証株価指数(TOPIX)は30・52ポイント安の1172・94。
ウクライナ情勢をめぐる米欧とロシアの対立が欧州経済に影響するとの観測が広がった。
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