2020年東京五輪の開催都市提案による追加種目の選定について、日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長は26日、JOCと大会組織委員会で評価を分担するべきだとの考えを示した。竹田会長は「施設や運営上のお金の問題は組織委マター。われわれはスポーツの観点から、世界的な普及度や日本の(競技)実績などについて評価する」と述べた。
評価対象となる競技はJOCの正加盟団体を中心に「12ぐらいになる」とし「公平な審査をするのがわれわれの責任」と強調した。
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