2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会と国際パラリンピック委員会(IPC)は15日、開催準備の進捗状況を確認する初の事務折衝を東京都内で行った。
初日の会議の冒頭では組織委の武藤敏郎事務総長が、競技会場などのバリアフリー化へ、16の障害者団体と意見交換したことなどを紹介し「関係団体と緊密に連携し、パラリンピックに向けた準備を加速させていく」とあいさつ。IPCのゴンザレス最高経営責任者(CEO)は「最高のパラリンピックを6年後に開催できると期待している」と述べた。
事務折衝は2日間行われる。組織委は大会ビジョンの骨子などを報告する予定。
※無断転載を禁じます。 当ホームページに掲載の記事、写真等の著作権は大分合同新聞社または、情報提供した各新聞社に帰属します。