2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は16日、具体的な検討に着手した会場計画の見直しで、東日本大震災の被災地に会場を変更する可能性について「原則的には無理。よほどの理由がない限り厳しいと思っている」と述べた。
岩手県花巻市の経済界がクレー射撃、宮城県の財界はマラソンを誘致する構想があることについて報道陣から問われた森会長は「お気持ちは非常に分かるので(他の面で)五輪の力を借りてプラスになることができないか、これから相談する」と話した。
※無断転載を禁じます。 当ホームページに掲載の記事、写真等の著作権は大分合同新聞社または、情報提供した各新聞社に帰属します。