日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長は21日、新設されるスポーツ庁について議論する超党派のスポーツ議員連盟プロジェクトチーム(PT)の遠藤利明座長と東京都内で会談し、焦点となっているトップ選手の強化機能をJOCが継続して担うべきだと訴えた。国際競技力向上のために必要な施策についても意見交換した。
この日のPTの会合では、JOCの松丸喜一郎理事が近年の五輪での好成績を挙げて「競技団体と取り組んできた成果は右肩上がりだ」とアピールし、日本スポーツ振興センター(JSC)を改組した新たな独立行政法人に強化費配分を一元化する構想に反論した。
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