ラグビーの2019年ワールドカップ(W杯)日本大会組織委員会は20日、理事会を開き、10月に締め切られる開催地立候補に向け、興味を持つ22の自治体を視察したことを報告した。
組織委の視察を受け入れた自治体は札幌市、釜石市(岩手)、仙台市、埼玉県と熊谷市、東京都、港区(東京)、横浜市、長野市、新潟県、豊田市(愛知)、静岡県、大阪市、東大阪市、京都市、神戸市、広島市、福岡県と福岡市、北九州市、大分県、長崎県と長崎市、佐賀県と鳥栖市、熊本県と熊本市。組織委によると、これまでに60を超える自治体が興味を示している。10余りとされる試合会場は来年3月に決まる。
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