2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会は6日、大会の事前合宿誘致を目指す国内の自治体を支援するため、参加する各国・地域のオリンピック委員会(NOC)などに向けた候補地ガイドを作成すると発表した。
16年8月のリオデジャネイロ五輪開催に合わせ、組織委のホームページ上に候補地のトレーニング環境や宿泊施設などの情報を掲載する予定。都道府県や市区町村向けに来年1月15日に応募要項を発表し、説明会を行った後、3月に申請受け付けを開始する。
事前合宿地は各NOCが組織委を通さず、独自に自治体を決めることもでき、スウェーデンは既に福岡市を選んでいる。
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