日本オリンピック委員会(JOC)が2020年東京五輪での全28競技の入賞を目指し、有給の強化責任者であるナショナルコーチを15年度から五輪の全競技に拡大して設置する方針であることが1日、関係者の話で分かった。これまでは五輪でメダル獲得が有望な競技に限定していたが、国際競技力が低い競技でも強化を充実させる。
ナショナルコーチ制度は09年度からスタートした文部科学省の委託事業。各競技の強化全体を見渡すゼネラルマネジャーの役割を担い、国から年間約1400万円を上限に賃金が支給される。
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