JOC会長、議連構想に反論
日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長は15日、これまで中心的役割を担ってきたトップ選手の強化機能をJOCから切り離すとするスポーツ議員連盟の構想に対し、役員の多くが競技団体出身であることを踏まえ「JOCは現場を知り、スポーツを知る人間の集合体だ。どう強化すべきかを分かっている」と反論した。
議連では、競技団体への強化費配分を日本スポーツ振興センター(JSC)を改組した独立行政法人が担う案が出ている。これに対して竹田会長は成功例を挙げ「成果は十分上がっている」と主張。「東京五輪まで6年しかない今、新システムの導入はリスクが大きい」と訴えた。
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