20年東京五輪・パラリンピックに向けた選手強化戦略を立てる文科省の「競技力向上タスクフォース」は20日の第2回会合で、「重点競技種目」としてメダルが有望な水泳、体操、レスリングなど夏季21競技と冬季4競技の種別・種目を指定し、15年度の五輪関連強化費63億円のうち約12億円を重点配分することを決めた。
重点競技種目は若手有望選手の数、競技力、直近の五輪2大会の成績を分析して選定し、年度ごとに見直す。
同五輪に向けて国からの強化関連予算の増額が見込まれ、文科省は各競技団体の強化計画と実際の成果の検証を厳格に行い、強化費の配分に反映させていく方針。
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