文部科学省が29日に発表した2015年度予算の概算要求で、178億円の選手強化関連費が計上された。14年度予算から95億円の大幅増。要求項目には、強化事業で国から補助を受ける際に競技団体が強いられてきた3分の1の自己負担の解消も盛り込まれ、スポーツ界には20年東京五輪に向けた国の支援の充実を喜ぶ声が広がっている。
合宿や海外遠征を行う際の自己負担の解消は、競技団体の長年の悲願だった。財政基盤が弱い団体は負担分を捻出できないために必要な合宿などを断念したケースもあり、日本ホッケー協会の中村康夫専務理事は「弱小団体には解消は本当にありがたい」と言う。
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